公益財団法人 ＮＥＣ Ｃ＆Ｃ財団

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調査研究事業

過去の活動

2009｜2008｜2007｜2006｜2005｜2004｜2003｜2002｜2001｜2000

※詳細な資料については、こちらよりお問合せください。

２００９年度活動

I．調査報告書：
2009年度調査研究報告書「ICT利活用による地域社会活性化」

• 調査報告書I
  「SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス）による地域活性化の現状と課題／海外における地域SNSの動向」
• 調査報告書II
  「高齢社会の進展に伴う情報アクセシビリティのあり方」
• 中間報告
  「SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）による地域活性化の現状と課題」

II. シンポジウム報告：

• 2009年度第1回NEC C&C財団シンポジウム（2010/1/18開催）
  「地域コミュニティにおけるICT活用と高齢者の安心・安全」
• 2009年度第2回NEC C&C財団シンポジウム（2010/2/20開催）
  「第6回地域SNS全国フォーラムｉｎ千葉との共催開催」

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２００８年度活動

I. 調査報告書：
2008年度調査研究報告書「地域情報化のさらなる展開」

• 調査研究報告書Ｉ
  「地域の安心・安全のための情報化のあり方」
• 調査研究報告書II
  「全員参加社会のための情報アクセシビリティ」

II. シンポジウム報告：

• 第1回シンポジウム（2009/1/26開催）
  「定年後の地域コミュニティへの回帰と情報アクセシビリティ」
• 第2回シンポジウム（2009/2/16開催）
  「地域の安心・安全のための情報化のあり方」

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２００７年度活動

I. 調査報告書：
2007年度調査研究報告書「地域情報化2.0」

• 調査研究報告書Ｉ
  「海外住民データベースの状況と地域情報化の進展」（PDF：1,356KB）
• 中間報告
  「オーストリア・ドイツ・エストニアにおける電子行政サービスの動向」（PDF：579KB）
• 調査研究報告書II
  「新しい地域情報化システムの展望」（PDF：612KB）
• 調査研究報告書III
  「地域情報化における情報アクセシビリティ」（PDF：1,810KB）

II．シンポジウム開催：（2008年1月15日）
「情報アクセシビリティ−国・地域・コミュニティの役割」

III．セミナー開催：（2008年3月6日）
「さらなる地域情報化を目指して」

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２００６年度活動

テーマ：「ITによる信頼社会の構築」

�T．調査報告書：

• 調査研究報告書�T
  「e-Inclusionによる全員参加社会の構築」
• 調査研究報告書�U
  「ITと社会的な規範意識」
• 調査研究報告書�V
  「情報ネットワーク社会における社会関係資本の形成」

II．シンポジウム開催：（2007年1月12日）
「EUにおけるe-Inclusion政策と情報アクセシビリティの行方」

III．出版物報告：

• 「みんなの命を救う−災害と情報アクセシビリティ」
  • NTT出版株式会社　２００６年１０月３０日発行
  • C&C振興財団監修
• 「クリエイティブ・シティ−新コンテンツ産業の創出」
  • NTT出版株式会社　２００６年２月２８日発行
  • C&C振興財団編

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２００５年度活動

テーマ：「ユビキタス都市」

調査研究委託先：株式会社国際社会経済研究所

I．調査報告書：
2005年度調査研究報告書　「ユビキタス都市」

• 調査研究報告書I
  「ユビキタス社会におけるIT国家戦略」
  • 株式会社国際社会経済研究所
• 調査研究報告書II
  「ｅガバナンスと都市」
  • 株式会社国際社会経済研究所
• 調査研究報告書III
  「ユビキタス社会と情報アクセシビリティ」
  • 株式会社国際社会経済研究所
• 調査研究報告書IV
  「ユビキタス都市に期待される生活者ニーズに関する調査研究」
  • 株式会社国際社会経済研究所

II．シンポジウム開催：（2006年2月3日）
「災害時の情報アクセシビリティ」

III．出版物報告：

• 「市民にやさしい自治体ウェブサイト−構築から運用まで」
  • NTT出版株式会社　２００５年１２月２日発行
  • C&C振興財団監修
• 「コンピュータが計算機と呼ばれた時代」
  • 株式会社アスキー　２００５年１２月４日発行
  • C&C振興財団編
• 「インターネットにおける言語と文化受容」
  • NTT出版株式会社　２００５年１２月２６日発行
  • C&C振興財団監修

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２００４年度活動

テーマ：「情報オン社会と情報オフ社会」

調査研究委託先：
株式会社国際社会経済研究所
株式会社ＮＥＣ総研
学校法人　国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
早稲田大学理工学部　木村忠正

I. 調査報告書：

• 調査研究報告書I
  「情報文化オン社会とオフ社会　〜インターネットにおける言語と文化〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
• 調査研究報告書II
  「情報統治オン社会とオフ社会　〜「ガバメント」「ガバナンス」の共進化とe-governance の社会文化的差異〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 早稲田大学理工学部 木村忠正
• 調査研究報告書III
  情報流通オン社会とオフ社会　〜情報社会におけるプライバシー意識の現在〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 株式会社ＮＥＣ総研
• 調査研究報告書IV
  「情報アクセシビリティオン社会とオフ社会　〜電子政府と情報アクセシビリティ〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所

II．シンポジウム開催：（2005年2月25日）
「電子政府と情報アクセシビリティ」

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２００３年度活動

テーマ：「サイバーコミュニティ」

調査研究委託先：
株式会社国際社会経済研究所
株式会社ＮＥＣ総研
学校法人 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
早稲田大学理工学部　木村忠正

�T．調査報告書：

• 調査研究報告書I
  「日本社会における集合的合意形成とサイバーコミュニティの役割
  〜日韓比較から見る日本社会のサイバーコミュニティが直面する現状と課題〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 早稲田大学理工学部　木村忠正
• 調査研究報告書II
  「ネットワークによる組織形成の新展開」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
• 調査研究報告書III
  「情報ネットワークを通じた社会参加のための情報アクセシビリティ」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
• 調査研究報告書IV
  サイバーコミュニティにおける情報倫理」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 株式会社ＮＥＣ総研

II．シンポジウム開催：

• 第1回シンポジウム開催：（2003年12月2日）
  「ローレンス。レッシグ教授との対話ミーティング」
• 第2回シンポジウム開催：（2004年1月22日）
  「アジア太平洋地域における情報アクセシビリティ」

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２００２年度

テーマ：　「ブロードバンド時代における社会の変容」

調査研究委託先：
株式会社国際社会経済研究所、
株式会社NEC総研

�T．調査報告書：

• 調査研究報告書I
  「ブロードバンド社会への日本の適応戦略」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 株式会社ＮＥＣ総研
• 調査研究報告書II
  「ブロードバンド化の国家戦略〜インフラ・制度・競争力〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
• 調査研究報告書III 「ブロードバンド時代でのユニバーサルアクセス社会の実現」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター

II．シンポジウム開催：（2003年3月13日）
「誰もが情報にアクセスできる社会を目指して」
〜情報アクセシビリティとユニバーサルデザイン〜

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２００１年度活動

テーマ：　「情報化社会の光と影」

調査研究委託先：
株式会社国際社会経済研究所
株式会社NEC総研
学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター

I．調査報告書：
2001年度調査研究報告書　「情報化社会の光と影」

• 調査研究報告書I
  「先進国におけるデジタル・デバイド調査研究」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 株式会社NEC総研
• 調査研究報告書II
  「アジアにおけるデジタル・デバイドの現状と課題」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター
• 調査研究報告書III
  「インターネットにおけるガバナンス〜暗号問題を中心として〜」
  • 株式会社国際社会経済研究所
  • 学校法人国際大学グローバル・コミュニケーション・センター

II．シンポジウム開催：（2001年10月30日）
「C&C振興財団シンポジウム  アラン・ケイ博士と語る〜教育とデジタル・デバイド〜」

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２０００年度活動

テーマ：　「ITが変える社会構造」

調査委託先：
株式会社NEC総研

I．調査報告書：
2000年度事業報告書　「ITが変える社会構造」

• 第一部
  「PACS（ポスト高度消費社会）としての情報ネットワーク社会と日本の選択」
  • 東京都立科学技術大学助教授　東京大学社会情報研究所　木村忠正
• 第二部
  「The Emergence of the Evernet」
  • Christer Marking, Director, The Swedish ICT-commission
• 第三部
  「Surfing the S-curve: Information Surprises in an Age of Creative Destruction」
  • Paul Suffo, Director, The Institute for the Future

II．特別資料：
「インターネット社会革命に向けて：注目すべきトレンド」

• Dr. Robert Johansen, Paul Suffo, Stephanie Schachter and Andrea Saveri
• 未来研究所

III．シンポジウム開催：（2001年3月7日）
「C&C振興財団シンポジウム　ITが変える社会構造とその明暗
〜日・欧・米のネット社会の構図と克服すべき課題とは何か〜」

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